【未経験】ジム求人の見方｜仕事のちがい・資格は必要か・求人票で確かめる点

ジム求人は、仕事が「指導」「受付・運営」「営業・店舗開発」のどれかを見分け、資格の条件と求人票の労働条件を確かめてから応募するのが基本です。

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この記事は求人の一覧ではなく、ジムの仕事の種類と応募前に確かめる点をまとめたものです。

厚生労働省のマニュアルは、フィットネス産業の代表的な職種を、インストラクション・店舗運営・営業と店舗開発の3つに分けています。

資格は団体が認定するものが多数あり、求人票には2024年4月から業務や就業場所の「変更の範囲」も書くことになりました。

目次

1. ジムの仕事は3種類：指導・受付と運営・営業と店舗開発
   • ジムのインストラクター：ジム・スタジオ・プールで運動を指導する
   • パーソナルトレーナー：一人ひとりに合わせて指導する
   • フロントと運営：受付・事務・見学者への説明
   • 営業・店舗開発：本社で働く仕事
2. 資格は必要？無資格・未経験で応募できるかは、求人票で確かめる
   • 国家資格はある？
   • 受けるための条件と費用は、資格ごとにちがう
3. 求人票で確かめる点：業務の変更の範囲・時間と休日・固定残業代
   • 業務内容：指導か、受付か、兼務か
   • 就業時間・休憩・休日：シフト制でも上限は同じ
   • 賃金：固定残業代は、基本給と分けて書く
   • 契約期間・試用期間・加入保険
   • 入社のときの書面と、求人票とちがったとき
4. 20代の働き方とキャリアの道筋：国のキャリアマップで見る
5. 「きつい」「やめとけ」と決めつけず、入る前に聞くこと
6. よくある質問
   • ジムのトレーナーとインストラクターは、何がちがいますか？
   • 未経験の20代でも、ジムの仕事に転職できますか？
   • ジムの仕事の年収は、いくらですか？
   • パーソナルトレーナーに転職するには、何から始めますか？
   • ジム求人は、どこで探せますか？
7. まとめ：ジム求人は、仕事の種類・資格・求人票の3つで見る
8. 参考

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ジムの仕事は3種類：指導・受付と運営・営業と店舗開発

• 指導ジム・スタジオ・プールで、運動を指導する
• 受付・運営フロントや事務、店舗の運営を担う
• 営業・店舗開発本社で営業や新しい店舗の開発を担う

厚生労働省の「職業能力評価基準」（フィットネス産業）は、日本フィットネス産業協会と会員企業の検討をもとに、2006年に策定、2011年に改訂されました。

この基準をもとにした厚生労働省のマニュアル（2014年3月発行）が、キャリアの道筋を示す職種として、上の3つをあげています。

職種の名前や分け方は会社ごとにちがいます。マニュアルの事例には、インストラクターとフロントを兼ねる会社や、ジムとスタジオを「フィットネス」にまとめた会社もあります。

ジムのインストラクター：ジム・スタジオ・プールで運動を指導する

国の基準では、インストラクションを「専門分野のインストラクターとして、参加者が適切かつ安全に運動できるよう指導・支援する仕事」としています。

担当の場所で、トレーニングジム・スタジオ・プールの3つの職務に分けられています。

ジムのインストラクターは、このうちトレーニングジムを受け持つ仕事です（編集部の整理）。

国の評価シートの見本は、「トレーニングジムの実技指導（レベル1）」の流れを、次の3つに分けています。

1. 目的と安全の説明：その日のトレーニングの目標と、緊急時の対応や安全管理を伝える
2. 実技指導：体調を確かめ、一人ひとりの目的に合った助言をしながら、会場を見回る
3. 終わりのフィードバック：その日の取り組みを参加者と確かめ、質問に答える

スクワットやベンチプレスのように補助者が必要な種目では、補助者をつけることも項目に入っています。

また、自分の専門の限界を知り、それを超えた指導や助言はしないことも、基準にあります。

必要な知識には、マシンやフリーウェイトなど機器の知識、筋力トレーニングの原則、解剖学や栄養学、コーチングやコミュニケーションがあげられています。

パーソナルトレーナー：一人ひとりに合わせて指導する

パーソナルトレーナーは、会員一人ひとりの目的に合わせてトレーニングを指導する仕事です（編集部の整理）。

国の評価シートの見本にも、パーソナルトレーナーとして、運動処方や食事面のアドバイスを含めて、参加者の目的に合った提案をする項目があります。

国のキャリアマップでは、インストラクターのレベルアップのカギになる経験・実績の例に、パーソナルプログラムの指導経験があがっています。

日本トレーニング指導者協会（JATI）は、一般の人を対象にした指導の専門家の例に、フィットネスクラブのインストラクターとパーソナルトレーナーをあげています。

国のマニュアルには、アルバイトスタッフや「外部の契約インストラクター」への助言の項目もあり、働く人の契約はさまざまです。

雇用されて働くのか、業務委託なのかは、必ず求人票と面接で確かめましょう。

フロントと運営：受付・事務・見学者への説明

店舗運営の仕事には、国の基準でフロント・運営事務・店舗管理があります。

マニュアルには、来訪者や見学者に設備やプログラムを説明する「サービス説明・見学者対応」が、フロントや運営事務の項目にあります。

入会の案内にあたる仕事が含まれるかは、会社によってちがいます。求人票の業務内容で確かめましょう。

営業・店舗開発：本社で働く仕事

営業・店舗開発は、本社・本部で営業や店舗の開発を担う仕事です。

ここでいう営業は、ジムを運営する会社の仕事です。営業職全般の種類は「営業職の種類一覧」にまとめています。

マニュアルによると、多くの場合、新入社員は店舗スタッフやインストラクターを一通り経験してから、本社・本部へ移ります。

資格は必要？無資格・未経験で応募できるかは、求人票で確かめる

資格が必須かどうかは求人ごとにちがい、国のキャリアマップは資格を「必要な（推奨される）資格・検定・講習等」として示しています。

マニュアルには、インストラクションの最初のレベル（レベル1）の推奨として、CPR&AED講習会修了が書かれています。

これは救命の講習で、実施は日本赤十字社や消防局などです。

ジムの指導に関わる資格は、次のように団体ごとにあります（一部の例）。

資格・講習	実施する団体	どんな資格か
健康運動指導士	健康・体力づくり事業財団	運動プログラムの作成と指導を行う
トレーニング指導者（JATI-ATI）	日本トレーニング指導者協会	指導の専門家として活動するための基礎資格
CPR・AED講習会	日本赤十字社、消防局など	運動指導の現場の安全確保に関する講習

このほかにも、エアロビクスや水泳などの資格が多数あると、国のマニュアルは書いています。

健康運動指導士は、財団の公式サイトで、講習会か養成校のあと、認定試験に合格して登録する資格とされています。

2025年12月1日時点で、17,718人が登録されています。

国家資格はある？

健康運動指導士の養成は、1988年（昭和63年）に厚生大臣の認定事業として始まりました。

2006年（平成18年）度からは、財団独自の事業として続けられています（財団の公式サイト）。

「ジムのトレーナー」という名前の国家資格は、今回確かめた国の資料と各団体の公式サイトでは確認できませんでした。

フィットネスクラブの運営では、防火管理者や衛生管理者などの有資格者の選任が求められることもあります（国のマニュアル）。

受けるための条件と費用は、資格ごとにちがう

健康運動指導士の養成講習会（令和8年度）は、受講資格によって4つのコースに分かれます。

• 4年制の体育系大学の卒業者：51単位コース（受講料165,000円、教材込み）
• 健康運動実践指導者などの関連資格の保有者：40単位コース（137,500円）
• 医師・保健師・管理栄養士：70単位コース（220,000円）
• 看護師・理学療法士などの国家資格＋4年制大学卒業：104単位コース（291,500円）

ほかに、認定試験の受験料が13,619円（税込）、登録料が25,300円（有効期間5年）です。講習会のほかに、養成校の養成講座を修了する道もあります。

トレーニング指導者（JATI-ATI）は、協会の個人正会員であることに加え、養成講習会を受講して課題を出すなどの条件を満たして受験します（2026年度）。

どちらも、受ける条件が決まっています。応募する前に、入社後に取得をめざせる求人かどうかを、求人票と面接で確かめましょう。

資格を先に取るか、転職の相談から始めるか迷う段階なら、未経験の人の転職を無料で相談できるエージェントもあります。

求人票で確かめる点：業務の変更の範囲・時間と休日・固定残業代

求人票に書く労働条件は職業安定法が定めていて、2024年4月から「業務の変更の範囲」「就業場所の変更の範囲」「有期契約の更新の基準」も明示する事項に加わりました。

職業安定法 第5条の3は、募集のときに「従事すべき業務の内容及び賃金、労働時間その他の労働条件」を示すよう定めています。

最低限示す項目は、業務内容・契約期間・試用期間・就業場所・就業時間・休憩・休日・時間外労働・賃金・加入保険などです（厚生労働省のリーフレット）。

業務内容：指導か、受付か、兼務か

「ジムスタッフ」のような名前だけでは、仕事の中身がわかりません。

業務内容の欄で、指導・受付・事務・入会の案内のどれが入っているかを読みます。

「変更の範囲」は、雇い入れ直後だけでなく、将来の配置転換の見込みも含めて書く欄です（厚生労働省のリーフレット）。

就業時間・休憩・休日：シフト制でも上限は同じ

シフト制の求人でも、労働時間の上限は、原則として1日8時間・週40時間です（労働基準法 第32条）。

1か月以内の期間を平均して週40時間以内にする変形労働時間制は、労使協定か就業規則での定めが必要です（第32条の2）。

休日は、毎週少なくとも1回、または4週間で4日以上与えることが最低ラインです（第35条）。

求人票では、時間帯・休憩・休日の取り方・時間外の有無を確かめます。

賃金：固定残業代は、基本給と分けて書く

固定残業代がある求人は、基本給（手当を除く額）・手当の時間数と金額・超えた分は追加で支給を書くことになっています（厚生労働省のリーフレット）。

くわしい見方は「固定残業代（みなし残業）とは？」で確かめられます。

契約期間・試用期間・加入保険

期間の定めがある契約は、更新の基準や上限の有無を確かめます。

あわせて、試用期間の長さと、雇用保険・労災保険・厚生年金・健康保険の加入も確認しましょう。

入社のときの書面と、求人票とちがったとき

契約を結ぶときは、使用者が賃金・労働時間などを書面で示すことになっています（労働基準法 第15条、同法施行規則 第5条）。ここにも、就業の場所と業務の変更の範囲が入ります。

示された条件が事実とちがうときは、労働者はすぐに契約を解除できます（第15条第2項）。

求人票とちがうと感じたら、厚生労働省の総合労働相談コーナー（予約不要・無料）で相談できます。

20代の働き方とキャリアの道筋：国のキャリアマップで見る

国のキャリアマップでは、インストラクションと店舗運営のそれぞれに、レベル1〜4の道筋があり、習熟の目安は各レベルで3〜6年程度とされています。

年数は、習熟の標準的な目安で、「必ずこの年数が必要というものではない」と、マニュアルは書いています。

レベルアップのカギになる経験として、マニュアルは次のような例をあげています。

• 指導の道：健康維持・増進などを目的とした特別プログラムの指導経験、パーソナルプログラムの指導経験、プログラム開発や人材育成に携わった経験
• 店舗運営の道：複数業務の担当経験や企画立案の経験、店舗業務全体の管理・運営経験、複数店舗の統括経験

また、このマニュアルは2014年3月の発行で、今の会社の制度とちがう場合もあります。

マニュアルによると、入社後は、指導の専門性を高める道（スペシャリスト）も、店舗マネジャーとして運営を担う道もあります。

指導の道でも、店舗運営を経験しながら進む場合があります。

営業・店舗開発は、マップにレベル3・4だけが示され、入社してすぐの仕事としては描かれていません（編集部の読み方）。

20代で入るときは、最初の数年の担当と、そのあとの道が、会社ごとにちがいます。

面接では、入社後3年の担当の流れを聞いておくと、入ったあとのずれが小さくなります（編集部の考え）。

未経験からの進め方は「20代の未経験転職は難しい？」にまとめています。

相談先の選び方は「転職の相談は誰にする？」で確かめられます。

「きつい」「やめとけ」と決めつけず、入る前に聞くこと

ジムの仕事の「きつさ」や年収は、国の統計からジムだけの数字を取り出せなかったので、決めつけず、入る前に自分で確かめます。

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査の職種別の表にも、ジムのトレーナーという区分は見つかりませんでした。

そのため、見学や面接で次のことを聞いておくと安心です（編集部の整理）。

• 1日の仕事の中身と割合（指導・受付・清掃・入会の案内など）
• シフトの時間帯と、休日の取り方
• 入会や商品の案内に、目標の数字があるか
• 資格の取得時期と、会社の支援
• 雇用契約か、業務委託か
• 入社後3年の担当の流れ

辞めるか続けるかで迷っているときは、「仕事を辞めたい20代へ」の5つの基準が役立ちます。

よくある質問

ジムのトレーナーとインストラクターは、何がちがいますか？

呼び名は会社ごとにちがい、国のマニュアルの職種名は「インストラクション」で、「トレーナー」という職種名はありません。

国のマニュアルは、運動を指導する仕事を「インストラクション」とし、評価シートにはパーソナル指導の項目もあります。

総務省の日本標準職業分類は、アスレチックジム・インストラクターを「個人教師」の例にあげています。

未経験の20代でも、ジムの仕事に転職できますか？

未経験を歓迎するかは、求人ごとにちがいます。応募条件は、求人票で確かめます。

年齢については、募集や採用で年齢にかかわりなく均等な機会を与えることが、法律で原則として求められています（労働施策総合推進法 第9条）。例外は、決められた条件がそろった場合だけです。

ジムの仕事の年収は、いくらですか？

ジムだけの年収は、国の統計で確かめられませんでした。

求人票の賃金欄で、基本給と固定残業代を分けて見ましょう。年収の考え方は「転職で年収は上がる？下がる？」にあります。

パーソナルトレーナーに転職するには、何から始めますか？

まず、どの会社で、どんな契約で働くかを決めます（編集部の整理）。ジムの中でパーソナル指導を担当する場合と、パーソナル指導を中心にした会社では、応募先も条件もちがうためです。

国のキャリアマップでは、パーソナルプログラムの指導経験が、インストラクターのレベルアップのカギになる経験の例にあがっています。

資格の条件と契約の種類は、この記事の確認点にそって、求人票と面接で確かめましょう。

ジム求人は、どこで探せますか？

ハローワークインターネットサービスで、全国のハローワークが受け付けた求人を検索できます（厚生労働省）。

ほかには、各社の採用ページや民間の求人サービスがあります。どれでも、この記事の確認点を当てはめて読みましょう。

まとめ：ジム求人は、仕事の種類・資格・求人票の3つで見る

• ジムの仕事は、国の基準では指導・店舗運営・営業と店舗開発の3つ
• 資格は団体が認定するものが多数あり、必須かどうかは求人ごと
• 求人票は、業務の変更の範囲・時間と休日・固定残業代を確かめる
• 入る前に、仕事の割合・シフト・目標・契約の種類を聞く

参考

※ 健康運動指導士は公益財団法人健康・体力づくり事業財団、トレーニング指導者（JATI-ATI）は特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会の資格名で、商標または登録商標を含みます。当サイトは両団体とは関係がなく、内容は各団体の公開情報と国の資料をもとに編集部がまとめたものです。