【工程別】SEの仕事内容とは？｜工程ごとの役割・向いている人・年収と残業の目安

SE（システムエンジニア）の仕事は、お客様の業務を整理して「何を作るか」を決め、設計し、システムが動いて使われ続けるところまでを進める仕事です。

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SEの仕事は、要件定義・設計・開発・テスト・運用保守の5つの工程に分けて整理します（編集部の整理）。

「SE」という区分は国の職業分類になく、受け持つ範囲は一つに決まっていません。

この記事では、国の職業分類・IPA（情報処理推進機構）の試験案内・厚生労働省の賃金調査をもとに、工程ごとの仕事内容、向いている人、文系・未経験からの入り方、25〜29歳の年収と残業の目安を整理します。

目次

1. SE（システムエンジニア）とは？国の職業分類ではどこにあたる？
   • SEとプログラマーのちがいは？
2. SEの求人は多い？国の職業別の求人倍率でみる
3. 文系・未経験からSEになるには？国の資料でわかる3つのこと
4. SEの仕事内容は？要件定義から運用保守まで、5つの工程での役割
   • SEの1日の流れは？
5. SEに必要なスキルと向いている人は？国の試験案内から読み取れること
   • 入門レベルで期待されるスキルは？
   • より広い範囲を受け持つ役割は？
6. SEの年収と残業は？国の賃金調査でみる25〜29歳の目安
7. よくある質問
   • SEの仕事内容を、わかりやすく教えてください。
   • SIerとは？社内SEとは何がちがいますか？
   • SEは文系でもなれますか？
   • SEの仕事は、きついですか？残業は多いですか？
   • SEになるために、資格は必要ですか？
8. まとめ：SEの仕事は「工程」と「どこまで受け持つか」で見る
9. 参考

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SE（システムエンジニア）とは？国の職業分類ではどこにあたる？

• システムコンサルタント顧客の業務を分析し、情報システムを提言する（SE：課題を聞いて整理）
• システム設計者ハードとソフトを含め全体の構成を企画（SE：全体の設計）
• ソフトウェア作成者仕様決定・設計・プログラミング（SE：個々のソフトを決めて作る）

総務省の「日本標準職業分類」（平成21年12月告示）に、「システムエンジニア」という区分はありません。

システム開発などの技術的な仕事は「情報処理・通信技術者」にまとめられ、SEの仕事は上の3つの区分にまたがります（SEとの対応は編集部の整理です）。

ほかに、システム開発の責任者（情報処理プロジェクトマネージャ）や、できあがったシステムを維持・管理する仕事（システム運用管理者）も、同じ「情報処理・通信技術者」の区分です。

ITエンジニアの種類全体は「ITエンジニアの種類と仕事内容」にまとめています。

SEとプログラマーのちがいは？

国の分類は、主にシステム全体の構成を企画する仕事を「システム設計者」、個々のソフトウェアの開発を「ソフトウェア作成者」と分けています。

プログラマーは「ソフトウェア作成者」の例に挙がっていて、「社内システムエンジニア」も同じ区分の例です。

つまり、SEと呼ばれていても、仕事の中心が個々のソフトウェアの開発なら、国の分類では「ソフトウェア作成者」に入ります。

SEとプログラマーのちがいは、呼び名より「どこまでを受け持つか」で見ると分かりやすくなります（編集部の整理）。

SEの求人は多い？国の職業別の求人倍率でみる

国の統計では、SEの仕事が入る「情報処理・通信技術者」の有効求人倍率は1.33倍で、職業計の1.08倍を上回っています（令和8年9月）。

厚生労働省の「一般職業紹介状況」（令和8年9月分）の参考統計表では、ハローワークの職業別の有効求人倍率が分かります。情報処理・通信技術者は1.33倍で、求人が仕事を探す人より多い状態です。専門的・技術的職業従事者の全体は1.76倍、事務従事者は0.37倍でした。

「情報処理・通信技術者」は、最初の章で見た、SEの仕事が入る国の職業区分です（SEとの対応は編集部の整理）。

表は行が多いので、「専門的・技術的職業従事者」の下にある「情報処理・通信技術者」の行の、いちばん右の列（有効求人倍率）を見てください。

ただし、求人倍率が高いことは、未経験でも採用されやすいことを意味しません。

• ハローワークに出された求人と求職の数字で、民間の転職サイトやエージェントの求人は含まれません
• 令和8年9月の1か月分で、「常用（パート含む）」の原数値（季節調整なし）です。同じ資料にはパートを除く表もあり、倍率は同じではありません
• 「情報処理・通信技術者」は国の職業区分で、SEのほか、プログラマーやシステムの運用管理者などの仕事も入ります。SEだけの数字ではありません
• 応募できるかどうかは、求人ごとの応募資格と担当工程で確かめます

IT業界全体の離職率や月給は、「IT業界への転職は難しい？」で国のデータをまとめています（そちらの求人倍率はパートを除く常用の数字で、この表の1.33倍とは数え方がちがいます）。

文系・未経験からSEになるには？国の資料でわかる3つのこと

文系・未経験からの入り口は、1つではありません。国の資料から言えることを、3つに絞りました（工程の中身は、このあとの章で説明します）。

• 入門の試験は「上位者の指導の下」が前提：IPAは、基本情報技術者試験の「業務と役割」を、上位者の指導の下に、要件定義への参加、設計・開発、運用への貢献のいずれかを果たすことと説明しています。「ITエンジニアとしてキャリアをスタートするには、まず基本情報技術者試験から」とすすめています。
• 国の制度の職業訓練にも、IT分野がある：ハローワークで申し込む「求職者支援訓練」には、IT（プログラミング）系のコースがあります（厚生労働省のリーフレット）。受講料はテキスト代などの実費を除き無料で、要件を満たせば生活支援の給付金（月10万円）もあります。受講できるかは、住所地のハローワークで確かめます。
• 職業分類の説明は、応募の条件ではない：職業分類は、この仕事には通例、大学などでの自然科学の専門的訓練か、それと同程度以上の知識と実務的経験が必要と説明しています。ただ、これは統計のための分類の説明で、応募の条件ではありません。応募できるかは、求人ごとの応募資格で確かめます。

求人の見分け方・勉強の進め方・志望動機は「未経験からITエンジニアに転職するには」にまとめています。

新卒で目指す人は、最初の章で紹介したITエンジニア全体の記事も参考にしてください。

未経験からIT業界をめざす人（第二新卒・文系・フリーターも歓迎）向けの転職サービスもあります。

SEの仕事内容は？要件定義から運用保守まで、5つの工程での役割

IPAは、情報処理技術者試験の区分ごとに「業務と役割」を公表しています。

システム開発を主導する人向けのシステムアーキテクト試験（2026年度までの現行制度。IPAは2027年度から区分の見直しを予定）の案内には、要件の定義、システム方式の設計、ソフトウェアの設計・開発、テスト、運用・保守が並びます。

これをもとにSEの仕事を5つの工程に分けると、次のとおりです（IPAの案内の要約と、編集部の整理）。

工程	SEの主な仕事
要件定義	お客様の業務を聞き取り、システムに必要なことを整理してまとめる
設計	要件を実現できる、システムの構造と方式を決める
開発	設計をもとに、ソフトウェアを作る
テスト	求められた品質や情報セキュリティが守られているか確かめる
運用保守	できあがったシステムを、安定して動かし続ける

いちばん最初の要件定義の打ち合わせを、例で見てみましょう。

IPAの案内では、ソフトウェアの設計・開発・テストなどは「要件」と「設計されたシステム方式」にもとづくとされています。

最初の要件定義で決めたことが、あとの工程の土台になるということです。

SEの1日の流れは？

国の資料に、SEの標準的な1日の流れを示したものは見つかりませんでした。1日の中心は、いま、どの工程にいるかで変わります（編集部の整理）。

• 要件定義・設計の時期：お客様や社内の人との打ち合わせ、決めたことをまとめる作業
• 開発・テストの時期：作る・確かめる作業と、進み具合の確認
• 運用保守の時期：システムの状態の確認、問い合わせや不具合への対応

実際の1日は会社や現場でちがうので、求人票の「担当工程」と、面接や説明会での質問で確かめましょう。

SEに必要なスキルと向いている人は？国の試験案内から読み取れること

読んだ国の資料に、性格の向き不向きを決めるものは見つかりませんでした。ただ、IPAの試験案内には、仕事に求められる力が書かれています。そこから読み取れる3つの力を、編集部が整理しました。

• 業務を整理して、まとめる力：要件を「分析、整理し、取りまとめる」ことが役割に挙がっています
• 業務の知識と、システムの知識をつなぐ力：両方の知識の「双方を活用して、適切なシステムを提案できる」ことが期待されています
• 品質と情報セキュリティを、確保する力：「要求された品質及び情報セキュリティを確保できる」システムを作ることが役割に挙がっています

どれも、システム開発を主導する人（システムアーキテクト試験）に求められる力として書かれたものです。

自分の得意なことは、24問の「適職診断」でも確かめられます。

入門レベルで期待されるスキルは？

入門の基本情報技術者試験の案内は、期待する技術水準として次を挙げています（要約）。

• IT全般の基本的な事項を理解し、担当する活動に活用できる
• 上位者の指導の下に、情報セキュリティの確保を考慮して、システムの設計・開発・運用ができる
• 上位者の指導の下に、ソフトウェアを設計できる
• 上位者の方針を理解し、自らプログラムを作成できる

最初から一人ですべてを担う前提ではありませんが、担当する活動によっては、プログラムを自分で作ることも期待されています。

より広い範囲を受け持つ役割は？

より広い範囲を受け持つ仕事は、国の分類やIPAの試験区分に、次のように出てきます（編集部の整理）。

• システム全体の設計：システム設計者（システムアーキテクト）。システム全体の構成を企画し、要件の定義や方式の設計をする
• プロジェクトの責任者：情報処理プロジェクトマネージャ。計画を作り、人や資源を確保して、予算や品質に責任をもつ
• お客様への提案：システムコンサルタント。顧客の業務を分析し、問題に合わせた情報システムを提言する

SEの年収と残業は？国の賃金調査でみる25〜29歳の目安

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」から、SEの仕事が含まれる2つの区分（賃金の調査では、システムコンサルタントとシステム設計者がまとめて1つの区分です）の25〜29歳の年収の目安を見ます。

年収の目安は、きまって支給する現金給与額（令和7年6月分、残業代などを含む）を12倍し、年間賞与その他特別給与額（令和6年の1年間）を足して、編集部が計算しました。

国の分類	年収の目安（25〜29歳）
システムコンサルタント・設計者	約642万円
ソフトウェア作成者	約485万円

2つの区分で約157万円の差があります。ただし、SEという区分の数字ではなく、企業規模10人以上の一般労働者（正社員だけではありません）の平均で、個人の年収ではありません。

同じ表から、令和7年6月の残業（所定の労働時間以外や所定休日に働いた時間）の平均も分かります。

どちらも平均なので、人や時期、工程によってちがいます。

なお、法律上の時間外労働の限度時間は、原則として月45時間・年360時間です（労働基準法第36条。上の調査の残業時間とは数え方がちがいます）。

転職での年収の変わり方は「転職で年収は上がる？下がる？」で、国の調査をもとに紹介しています。

よくある質問

SEの仕事内容を、わかりやすく教えてください。

お客様の業務を整理して何を作るかを決め、設計し、システムが安定して動くまでを進める仕事です。 要件定義・設計・開発・テスト・運用保守の5つの工程があり、どこまで受け持つかは一つに決まっていません。

SIerとは？社内SEとは何がちがいますか？

SIer（エスアイヤー）は、システムインテグレーターの略で、お客様の依頼を受けてシステムを組み上げる会社を指す一般的な呼び方です。 国の分類に区分はありません。

社内SEは、会社の中でシステムを担当する人で、国の分類では「社内システムエンジニア」がソフトウェア作成者の例に入っています。

SEは文系でもなれますか？

国の職業分類は、この仕事には通例、自然科学の専門的訓練か、それと同程度以上の知識と実務的経験が必要と説明していますが、応募の条件ではありません。 知識を学ぶ道として、IPAの試験や国の職業訓練があります。応募できるかは、求人ごとの応募資格で確かめましょう。

SEの仕事は、きついですか？残業は多いですか？

国の賃金調査では、25〜29歳の令和7年6月の残業は、平均でソフトウェア作成者14時間、システムコンサルタント・設計者16時間です。 平均なので、工程や時期、会社によってちがいます。

実際の働き方は、求人票の「担当工程」や固定残業代の有無と、面接での質問で確かめましょう。

SEになるために、資格は必要ですか？

IPAの情報処理技術者試験は、採用の際に役立つ「客観的な評価の尺度」を提供することを目的の一つにしている国家試験です。 知識を示す目安として使われます。

入門の基本情報技術者試験は、IPAがキャリアのスタートにすすめている試験です。

まとめ：SEの仕事は「工程」と「どこまで受け持つか」で見る

• SEという区分は国の分類になく、システムコンサルタント・システム設計者・ソフトウェア作成者にまたがる
• 仕事は要件定義→設計→開発→テスト→運用保守。1日の中心は、いまの工程で変わる
• 25〜29歳の年収の目安は約485万〜642万円、令和7年6月の残業は14〜16時間（どちらも平均）

参考

• 日本標準職業分類（平成21年12月告示）説明及び内容例示（総務省）
• 基本情報技術者試験（IPA 独立行政法人 情報処理推進機構）
• システムアーキテクト試験（IPA 独立行政法人 情報処理推進機構）
• 情報処理技術者試験の概要（IPA 独立行政法人 情報処理推進機構）
• 令和7年賃金構造基本統計調査 職種 第5表（厚生労働省・e-Stat）
• 令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況（厚生労働省）
• デジタル分野の職業訓練（求職者支援訓練）を受講しませんか（リーフレット、厚生労働省）
• 労働基準法（e-Gov法令検索）の第36条