【一覧】海外駐在・海外勤務ができる会社｜公式サイトで確かめた38社と、働くまでの流れ

海外勤務ができる会社は、商社・自動車・電機・食品・IT・金融・運輸・建設などにあり、公式サイトで海外駐在や海外トレーニーの記載を確かめられた38社を、業界別にまとめました。

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多くの会社で、海外に出るのは入社直後ではなく、数年働いてからです。会社ごとに、制度の名前も時期もちがいます。

この記事は、各社の公式サイトに書かれていることだけを集めた一覧です。日本の会社で、海外勤務の機会があるかを知りたい新卒の就活生に向けています。

目次

1. 海外で働く形は、大きく3つある
2. 公式サイトで確かめた38社【業界別】
   • 商社（8社）
   • 自動車・電機・機械（9社）
   • 食品・化学・消費財（9社）
   • IT・金融・保険（6社）
   • 運輸・小売・建設（6社）
3. 一覧を読むときの4つの注意
   • 1. 載っていない会社に、海外勤務がないわけではない
   • 2. 数字は、年度と出どころが会社ごとにちがう
   • 3. 入社直後に海外へ出る書き方は少ない
   • 4. 制度の名前は、会社によってちがう
4. 海外勤務のある会社を選ぶときに、確かめること
5. 日本の会社ではなく、海外の会社で働きたい人は
6. よくある質問
   • 新卒1年目から、海外で働けますか？
   • 海外勤務の人数や割合は、わかりますか？
   • この一覧にない会社は、海外勤務がないのですか？
   • 語学力は、どのくらい必要ですか？
7. まとめ：公式サイトで確かめて、時期と制度を聞こう
8. 参考

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海外で働く形は、大きく3つある

会社の資料には「海外駐在」「トレーニー」「海外出向」など、いろいろな言葉が出てきます。期間と目的で分けると、次の3つです（編集部の整理）。

• 海外駐在・赴任現地の拠点や会社で、数年（約3年の例が多い）働く。例：日本郵船は赴任期間が約3年と書いている
• 海外トレーニー（若手の派遣）若手が、半年〜1年ほど現地で実務を学ぶ。例：NTTデータは原則1年、ホンダは6か月
• 長期出張・海外出向プロジェクトや課題のために、一定期間、海外に出る。例：日産自動車の「Global Challenge Program」は長期出張の形

どの形でも、入社後すぐではなく、国内で経験を積んでから、という書き方が目立ちます。

公式サイトで確かめた38社【業界別】

各社の公式の採用サイト・企業情報・統合報告書で、海外で働く機会の記載を確かめた会社です。掲載順は、業界ごとに分けたもので、優劣ではありません。

商社（8社）

会社	公式サイトに書かれていること	出典
三井物産	海外研修制度で若手〜中堅を海外拠点へ派遣。2024年3月期は30か国・延べ209名	採用サイト
伊藤忠商事	海外駐在員は約800人（2026年3月31日現在）。入社8年目までの総合職の海外派遣比率は86%（2025年度）	サステナビリティ報告書
住友商事	社員約5,000名のうち946名が、70の国と地域で駐在または研修生（2025年8月時点）	公式サイト
丸紅	公式の数字のページに、海外駐在員数730人（2026年4月1日時点）	公式サイト
豊田通商	若手は入社8年目までに、1年間の海外実習生として駐在できる。入社8年目までの海外経験率は77.5%（2024年度時点）	公式サイト
双日	若手を海外の事業会社へ送る海外トレーニー制度があり、2025年度は21か国に派遣	公式サイト
兼松	若手のうちに海外で実務を経験する「若手海外実習制度」がある（2025年3月期の有価証券報告書）	IR資料
長瀬産業	海外のグループ会社で研修する制度がある。海外は25の国と地域に101社（2024年度）	公式サイト

自動車・電機・機械（9社）

会社	公式サイトに書かれていること	出典
トヨタ自動車	海外の事業体などへ研修に出る「修業派遣」がある。ローテーションには国内外の出向も含む	採用サイト
本田技研工業	入社3〜10年目ごろの社員が、海外の現地法人で6か月働く「海外トレーニー」がある	採用サイト
日産自動車	若手が海外拠点に長期間出張し、課題解決にあたる「Global Challenge Program」がある（駐在ではなく長期出張）	サステナビリティデータブック
スズキ	新卒のFAQで「出張や駐在などで海外へ赴く可能性は十分ある」と回答	採用サイト
マツダ	新卒の勤務地に海外（アメリカ・ドイツ・中国・タイなど）を挙げる。初期配属は国内	採用サイト
デンソー	若手向けトレーニー制度に「海外拠点」コースがあり、海外出向もある	採用サイト
日立製作所	新卒の募集要項に、海外現地法人での業務研修など「海外派遣」と、海外拠点で勤務する可能性を明記	採用サイト
三菱重工業	新卒のFAQに「多くの部門に海外で働くチャンスがあります」。入社3年目ごろから2〜3年の長期派遣もある	採用サイト
コマツ	新卒のFAQで、海外駐在・長期出張の可能性を説明。入社1〜2年目はほぼなく、5〜6年目や10〜11年目が多い	採用サイト

食品・化学・消費財（9社）

会社	公式サイトに書かれていること	出典
味の素	新卒の勤務地「グローバル型」は、国内外の拠点へ転勤する可能性がある	採用サイト
キリンホールディングス	社員紹介に、生産職が入社9年目から米国に駐在する例	採用サイト
アサヒグループホールディングス	2026年の戦略説明会で、日本から海外の地域へ異動する社員が多いと説明	IR資料
資生堂	採用FAQで、総合職は国内外を含めて転勤があると明記	採用サイト
花王	人財開発の体系に「海外赴任者研修」があり、配偶者の海外赴任に伴う同行休職（1〜2年）もある	サステナビリティ資料
ユニ・チャーム	採用FAQに、一定のキャリアを積んだ社員が海外赴任するケースがあると記載	採用サイト
旭化成	海外公募留学・海外実務研修を、コロナ禍を除き、毎年15〜20名程度派遣	公式サイト
ダイキン工業	採用FAQで、海外拠点の立ち上げスタッフのニーズが増えていると説明	採用サイト
ヤマハ発動機	採用ページに「新卒入社者の約10％が海外勤務」（年度の記載なし）。赴任前研修もある	採用サイト

IT・金融・保険（6社）

会社	公式サイトに書かれていること	出典
NTTデータグループ	若手を原則1年、海外のトレーニーポストへ送る「ヤングトレーニー施策」。2025年度は24名を派遣予定	公式サイト
富士通	採用サイトで海外駐在者のインタビューを紹介。グローバル部門が日本人をドイツ・米国に配属していると説明	採用サイト
野村総合研究所	OJTの一環として、海外拠点で働くトレーニー制度がある	公式サイト
三菱UFJ銀行	グローバル職は、国内の本部で3年前後の経験を積んでから海外に駐在するキャリアを紹介	採用サイト
三井住友銀行	インドへの短期派遣を含む海外トレーニー制度がある	公式サイト
東京海上日動火災保険	どのコースで入社しても海外駐在に挑戦できる（初期配属では駐在なし）。駐在員289名（2025年3月31日現在）	採用サイト・公式サイト

運輸・小売・建設（6社）

会社	公式サイトに書かれていること	出典
日本航空	採用サイト「世界で働く社員」で、ロンドン・上海・ニューヨークなど海外へ赴任した社員を紹介	採用サイト
全日本空輸	若手の早期海外派遣や、海外実務研修生の公募制度を設けている	公式サイト
日本郵船	陸上職の5人に1人が海外で勤務。赴任期間は約3年（FAQの記載・年度の記載なし）	採用サイト
商船三井	海外拠点は28か国41都市、海外駐在員は230名（2025年1月時点）	採用サイト
ファーストリテイリング	新卒の募集要項に「将来的に海外勤務の可能性あり」と記載	採用サイト
鹿島建設	新卒採用サイトにシンガポール駐在の社員座談会。人事データに海外出向219名・海外留学7名（2025年の列）	採用サイト

一覧を読むときの4つの注意

1. 載っていない会社に、海外勤務がないわけではない

この一覧は、公式サイトの記載を確かめられた会社だけです。ほかの会社にも海外勤務はあります。公式サイトが読めなかった会社や、記載の根拠が弱かった会社は載せていません。

2. 数字は、年度と出どころが会社ごとにちがう

人数や割合は、書かれていた年度のまま載せています。年度の書かれていない数字は、そのことを書くか、載せていません。会社によって、数える範囲（単体かグループか）もちがいます。

3. 入社直後に海外へ出る書き方は少ない

たとえば、次のように書かれています。

• 東京海上日動火災保険：初期配属では駐在なし
• マツダ：初期配属は国内
• コマツ：入社1〜2年目はほぼなく、5〜6年目や10〜11年目が多い
• 三菱UFJ銀行：国内の本部で3年前後の経験を積んでから海外に駐在

4. 制度の名前は、会社によってちがう

「海外トレーニー」「海外実習生」「修業派遣」「海外研修制度」など、似た制度に別の名前がついています。名前ではなく、期間・時期・選ばれ方を見て比べましょう。

海外勤務のある会社を選ぶときに、確かめること

海外で働きたい人は、会社選びのときに、次の4つを確かめておきましょう。

• 勤務地：募集要項に、海外が書かれているか（「可能性あり」の書き方も多い）
• 時期：入社何年目ごろから、海外に出る例が多いか
• 制度：トレーニー・実習など、若手向けの制度があるか
• 範囲：職種・コースで、海外勤務の機会がちがうか（例：資生堂は総合職は転勤あり）

説明会や面接では、「若手で海外に出ている社員は、何年目の方が多いですか」のように聞くと、具体的な話が聞けます。質問の作り方は「面接の逆質問」で紹介しています。

会社の働き方（残業・休み・勤続年数など）は、国のデータで比べられます。キャリ鉄の無料ツール「企業検索（鉄人スコア）」では、約1.9万社を6項目で比べられます。海外勤務のある会社も、働き方の数字とあわせて見ましょう。

業界ごとの特徴は「商社の仕事」や「業界研究のやり方」が使えます。規模のちがいは「大手・中小・ベンチャーの違い」で確かめられます。

「海外で働けるか」を軸にして会社を絞るなら、軸の言葉づくりは「就活の軸の例一覧と決め方」が使えます。

どの会社が合うか一人で絞れないときは、希望を聞きながら会社を一緒に探してくれる就活エージェントに、相談する方法もあります。

日本の会社ではなく、海外の会社で働きたい人は

この記事は、日本の会社で海外勤務の機会がある会社の一覧です。現地の会社に就職したり、海外で転職したりする方法は、別の記事で扱っています。

• 海外での転職・現地での就職は「海外で働く転職」
• 日本にある外資系企業は「外資系企業への転職」

よくある質問

新卒1年目から、海外で働けますか？

会社によってちがいますが、入社直後に出る書き方は少ないです。たとえば、東京海上日動火災保険は初期配属では駐在がなく、マツダは初期配属が国内、コマツは入社1〜2年目はほぼない、と書いています。一方、伊藤忠商事は入社8年目までの総合職の海外派遣比率を86%（2025年度）、豊田通商は入社8年目までに1年間の海外実習生として駐在できると書いています。

海外勤務の人数や割合は、わかりますか？

会社によっては、公式サイトに書かれています。 たとえば、伊藤忠商事は海外駐在員が約800人（2026年3月31日現在）、東京海上日動火災保険は289名（2025年3月31日現在）、商船三井は230名（2025年1月時点）です。数え方は会社ごとにちがうので、人数だけで比べないようにしましょう。

この一覧にない会社は、海外勤務がないのですか？

そうとは限りません。 この一覧は、公式サイトで記載を確かめられた会社だけです。気になる会社は、採用サイトのFAQや募集要項の勤務地を見て、説明会で聞きましょう。

語学力は、どのくらい必要ですか？

この記事の資料には、会社ごとの語学の条件は書かれていません。海外勤務を考える会社の採用サイトで、求める人物像や研修の内容を確かめ、説明会で聞きましょう。語学の研修を用意している会社もあります（例：野村総合研究所は、中国・インドでの現地語研修を用意しています）。

まとめ：公式サイトで確かめて、時期と制度を聞こう

• 海外で働く形は、駐在・トレーニー・長期出張の3つ
• 公式サイトで確かめた38社を、業界別に載せた。載っていない会社に海外勤務がないわけではない
• 海外に出る時期は、入社数年後が多く、会社ごとにちがう。採用サイトのFAQや説明会で確かめる
• 働き方の数字は、企業検索で国のデータと見比べる

参考

• 掲載した38社の出典は、各社の公式サイト（上の表の「出典」のリンク）です。確認日は2026年11月7日です
• 掲載している会社名は、各社の名称・商標です。この記事は、各社が公式サイトで公開している情報をもとに、キャリアの鉄人が整理したもので、各社の公式の見解ではありません